142カ国・地域で385万人が日本語教育 国際交流基金が調査結果公表

142カ国・地域で385万人が日本語教育 国際交流基金が調査結果公表

国際交流基金はこのほど、2018年度の海外日本語教育調査の結果(速報値)を公表した。それによると、日本語教育を実施しているのは、前回調査(2015年度)より5カ国多い過去最高の143カ国・地域で、学習者数は5.2%増の384万6773人だった。前回調査では減少していたが、前回比で約19万人増えた。これまで比較的日本語教育が盛んでなかった国にも日本語教育が広がりつつあることがわかった。

この調査は海外での日本語教育の実情を把握するために1974年から3年ごとに実施している。日本でいえば小中学校、高校、大学などに相当する教育機関などを調査対象にしている。今回の調査で新たに日本語教育を実施していることが分かったのは、ジンバブエ、東ティモール、ベリーズ、モザンビーク、モンテネグロの5カ国。アフリカなどの日本人にはあまりなじみのない国だ。

学習者が多い国は、中国(約100万人)▽インドネシア(約71人)▽韓国(約53万人)▽オーストラリア(約41万人)▽タイ(約18万人)▽ベトナム(約17万人)▽台湾(約17万人)▽米国(約17万人)▽フィリピン(約5万人)▽マレーシア(約4万人)など。中国、オーストラリア、タイ、ベトナムなどで増え、インドネシア、韓国、台湾などで学習者が減少した。

教育機関の数は計1万8604機関で、3年前に比べて2425機関増え、過去最高となった。中国、インドネシア、ベトナム、ミャンマーで大幅に増えた。日本語教師は7万7128人で約1万3000人増え、こちらも過去最高。米国、台湾などでわずかに減少したほかは、軒並み数を増やしている。

また、日本語学習の目的や理由の調査(複数回答)では、「マンガ・アニメ・J-POP・ファッション等への興味」が66.1%でトップ。「日本語そのものへの興味」(61.3%)、「歴史・文学・芸術等への関心」(52.4%)と続いた。

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令和7年度日本語学校教育研究大会 @ 国立オリンピック記念青少年総合センター
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10:06 AM 第11回日本語教育支援システム研究... @ 英キール大学(Keele University)
第11回日本語教育支援システム研究... @ 英キール大学(Keele University)
8月 26 @ 10:06 AM
第11回日本語教育支援システム研究会(CASTEL/J)国際大会 第11回日本語教育支援システム研究会(Computer Assisted Systems for Teaching and Learning Japanese – CASTEL/J)国際大会を英国中部スタッフォードシャー州にあるキール大学(Keele University)にて英国日本語教育学会(BATJ)・キール大学ランゲージ・センターとの共催で開催することとなりました。 日本語教育支援システム研究会国際大会は、日本語教育関係者、日本語教育のリーダーに日本語教育におけるテクノロジー使用の最先端の動き、将来の方向性を共有する機会を作ってきました。2020年のパンデミックにより授業のオンライン化・ハイブリッド化が進み、それに加えて、この数年の人工知能(AI)技術の急速な発展と普及により、日本語教育は元より私たちを取り巻くテクノロジー環境が大きく変化しています。これらの技術的発展を効果的に教育・学習に取り入れ促進していくことは今まで以上に重要となっています。世界中からこの分野の優れた研究者、実践者が集まるこの国際大会に是非ご参加ください。 日時:2025年8月26日(火)〜27日(水) 会場:英スタッフォードシャー州キール大学チャンセラーズ・ビルディング 共催:英国日本語教育学会(BATJ)、キール大学ランゲージ・センター

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