142カ国・地域で385万人が日本語教育　国際交流基金が調査結果公表

国際交流基金はこのほど、2018年度の海外日本語教育調査の結果（速報値）を公表した。それによると、日本語教育を実施しているのは、前回調査（2015年度）より5カ国多い過去最高の143カ国・地域で、学習者数は5.2％増の384万6773人だった。前回調査では減少していたが、前回比で約19万人増えた。これまで比較的日本語教育が盛んでなかった国にも日本語教育が広がりつつあることがわかった。

この調査は海外での日本語教育の実情を把握するために1974年から3年ごとに実施している。日本でいえば小中学校、高校、大学などに相当する教育機関などを調査対象にしている。今回の調査で新たに日本語教育を実施していることが分かったのは、ジンバブエ、東ティモール、ベリーズ、モザンビーク、モンテネグロの5カ国。アフリカなどの日本人にはあまりなじみのない国だ。

学習者が多い国は、中国（約100万人）▽インドネシア（約71人）▽韓国（約53万人）▽オーストラリア（約41万人）▽タイ（約18万人）▽ベトナム（約17万人）▽台湾（約17万人）▽米国（約17万人）▽フィリピン（約5万人）▽マレーシア（約4万人）など。中国、オーストラリア、タイ、ベトナムなどで増え、インドネシア、韓国、台湾などで学習者が減少した。

教育機関の数は計1万8604機関で、3年前に比べて2425機関増え、過去最高となった。中国、インドネシア、ベトナム、ミャンマーで大幅に増えた。日本語教師は7万7128人で約１万3000人増え、こちらも過去最高。米国、台湾などでわずかに減少したほかは、軒並み数を増やしている。

また、日本語学習の目的や理由の調査（複数回答）では、「マンガ・アニメ・Ｊ-ＰＯＰ・ファッション等への興味」が66.1％でトップ。「日本語そのものへの興味」（61.3％）、「歴史・文学・芸術等への関心」（52.4％）と続いた。

にほんごぷらっと編集部