過去の記事一覧
-  

日本語教育必要な生徒、1割弱中退 公立高平均の7倍(朝日新聞デジタル2018年9月30日)  外国で育つなどした児童生徒の日本語力の不足は、予想以上に深刻だ。特に高校生の日本語教育は大幅に遅れているよう。全国の小中高…
 -  

在日ブラジル人向け教育フェア 名古屋の総領事館が開催(サンパウロ新聞2018年9月28日)  愛知県刈谷市で開催され、ブラジル人学校だけでなく、南山大(名古屋市)や静岡文化芸術大(浜松市)なども出展。日伯両国の高等機…
 -  

NHKワールドJAPAN 海外向け日本語講座監修(国際交流基金日本語国際センター)  NHKワールドJAPANが海外リスナー向けに17言語で放送している日本語講座「Easy Japaneseやさしい日本語」に新シリー…
 -  

英字の学生新聞を留学生らが発行 名古屋外国語大(中日新聞WEB2018年9月28日)  愛知県日進市の名古屋外国語大学で留学生と日本人学生が協力して英字の学生新聞を発行。  英字の学生新聞は全国的に珍しく大学側は…
 -  

菅義偉官房長官、入管法改正案提出に意欲 「即戦力となる外国人材を幅広く受け入れる」(産経ニュース2018年9月26日)  菅官房長官が都内で講演。10月上旬召集予定の臨時国会に入管法改正案を提出する意向を表明した。「…
 -  

どう生かす?外国人介護職員が直面する厚い壁(FNN PRIME2018年9月26日)  2025年には介護福祉士が34万人不足するという。すでに人材不足は深刻化。埼玉県白岡市の老人介護施設で介護職員として働く日系フィ…
 -  

 災害時の外国人への情報提供 改めて「やさしい日本語」を考える  日本経済新聞は9月25日の社説で「災害時は外国人にもきめの細かい情報を」と訴えた。北海道や関西での相次ぐ災害を踏まえ、外国人のための防災対策を強…
 -  

日中経済交流に関するシンポジウムを見学しました(CRIオンライン2018年9月24日)  北京外国語大学で開催されたシンポジウム。話の中心は商社で、政府関係者や商社役員ら日中の計5人がパネラーとなって日中貿易や「一帯…
 -  

専門学校留学生100人超 在留認められず退学(読売新聞オンライン2018年9月25日)  大阪市内の観光系専門学校が定員を大幅超過して留学生を入学させ、在留資格の更新を認められなかった。学生の9割以上がベトナムなどの…
 -  

日本の高校卒業でも「6割が非正規」外国人子女の就職問題(AERAdot.2018年9月23日)  外国にルーツを持つ子供たちを支援するNPO法人「みんなのおうち」(東京都新宿区)。新宿区の住民の12.3%が外国人住民…
 
注目の記事
-  

 新年を迎えて 2024年は日本語教育の大変革の年 日本語教師は新たな自己改革を  2024年…
 -  

労災防止に「やさしい日本語」を 日本語議連の里見事務局長が国会で議論  日本語教育推進議員連盟事…
 -  

 「全中国選抜日本語スピーチコンテスト本選」が5年ぶりに日本で開かれる——ネイティブ並みの日本…
 
  ページ上部へ戻るCopyright ©  にほんごぷらっと All rights reserved.
多言語 Translate